ソフトウェアサポート
パソコン決裁7Business Rev.2.01利用時に発生した認証ログ不具合について
この文書は、パソコン決裁7Business Rev.2.01を利用してログイン操作後、パソコン決裁 管理ツールで認証ログが開くことができなくなる現象について説明されています。
- 作成日:
- 2015.03.02
- 最終更新日:
- 2015.03.05
関連製品
回答
- 現象
- パソコン決裁7Business Rev.2.01を利用してログイン操作後、パソコン決裁 管理ツールで認証ログ確認時にエラーメッセージ「パラメータが間違っています。」が表示され認証ログを開くことができない。
- 環境
- この現象は、以下のパソコン決裁7 Businessをご利用時に発生します。
- パソコン決裁7 Business Rev.2.01
※リビジョン(Rev.x.xx)の表記は、Businessの場合CD-ROMのレーベル下部に「Rev.2.xx」とあります。
※インストールされているコンピュータでは、捺印操作時に表示される[パソコン決裁 ログイン]画面の右下に表示されているバージョンで確認できます。
対象バージョン:「DstmpCom Version 7.00.000.0013」 - パソコン決裁7 Business Rev.2.01
- 解決方法
- ログイン操作については、この現象が修正されたパソコン決裁7 Business Rev.2.02を適用することで改善されます。
また、問題が発生した認証ログは、本サポートの認証ログ修復ツールを使用することで修復できる場合があります。
※認証ログの状態によっては、復旧が行えない場合があります。
パソコン決裁7 Business 捺印ツールの更新専用インストーラ
パソコン決裁7 Business 管理ツールの更新専用インストーラ
パソコン決裁7 Basic 捺印ツールの更新専用インストーラ
- 操作手順
- 認証ログ修復ツールは、指定した捺印用印鑑データファイル(.DSM)の認証ログをパソコン決裁 管理ツールで確認できるよう修復を行います。以下手順にて操作を行ってください。
- 認証ログ修復ツールのインストーラ「SetupDstmpAuthLogTool.msi」をコンピュータにダウンロードします。
- ダウンロードしたファイル「SetupDstmpAuthLogTool.msi」を実行し画面に従いインストールを行います。
※インストールを行うにはパソコン決裁7 管理ツールがインストールされている必要があります。 - インストール完了画面で[パソコン決裁 認証ログ修復ツールを起動する]チェックボックスをオンにした状態で[閉じる]ボタンを選択します。認証ログ修復ツールが起動します。
- [参照]ボタンを選択し問題が発生した認証ログがある捺印用印鑑データファイル(.DSM)を選択します。
- 捺印用印鑑データファイル(.DSM)を開くパスワードを入力し[次へ]ボタンを選択して修復を開始します。
- [完了]ボタンを選択し終了します。
- 不具合が修正されたパソコン決裁7 Business Rev.2.02を適用し、認証ログ修復ツールを使用し問題が発生した認証ログの修復を行っても修復されない場合、以下手順にて認証ログファイルを再作成をお試しください。
■認証ログファイルの再作成手順(管理者による操作)- エクスプローラーを起動し、捺印時に参照している捺印用印鑑データファイル(STMPDAT.DSM)の保管フォルダーを開きます。
- 認証ログファイル「STMPDAT.LLF」が存在することを確認します。
- 認証ログファイル「STMPDAT.LLF」のファイル名を「STMPDAT.LLF_bak」に変更します。
※認証ログファイル「STMPDAT.LLF」は捺印ツールの[パソコン決裁 ログイン]画面で認証することで再作成されます。
- ダウンロード
-
認証ログ修復ツール
破損した認証ログファイルの修復を行うツールをインストールするインストールプログラムです。
SetupDstmpAuthLogTool.msi [1,244,672]byte
パソコン決裁 サポートおよびダウンロードに表示および含まれている情報は、いかなる保証もない現状で提供されるものです。 シヤチハタ株式会社およびその関連会社は、特定の目的への適合性を含めて、これらの情報について一切の保証をいたしません。 さらに、シヤチハタ株式会社およびその関連会社は、本情報を利用した使用結果などについても、いかなる表明・保証も行ないません。 シヤチハタ株式会社およびその関連会社は書面による一切の情報提供またはアドバイスなどは、保証を意味するものではなく、かつ免責条項の範囲を狭めるものではありません。 シヤチハタ株式会社とその関連会社 およびこれらの者の供給者は、どのような状況下においてもその結果的損害などの全ての損害に対して、一切責任を負いません。 なお、本文書においては、文書の体裁上の都合により製品名の表記において商標登録表示、その他の商標表示を省略している場合がありますので、予めご了解ください。